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転職耳より情報

労働条件の確認は文書で

非公開求人

転職先の勤務を開始する際には、必ず、労働契約を締結していることになっています。「あれ、今の職場ではもらってないぞ?」という方もいらっしゃると思いますが、書面を交わしていなくても労働契約は締結したことになっています。でも、紙に残していないと、全部覚えていられないし、証明もできませんよね。そのため、法律では労働契約の締結にあたっては、労働契約書か労働条件通知書を雇用者が被用者に渡すことになっています(労働基準法)。トラブルになりやすい3大要素をご紹介すると、1.皆勤手当が出ている場合に、有給休暇を取得すると控除されるのかどうか、2.残業はどこからカウントされるのか、またその時給設定はどうなっているのか、3.通勤手当はどのように支給されるのか、となっています。これらは、文書が交付されていない場合に、前職でのルールが当たり前と思い込んで確認自体もしていなかったケースがほとんどです。労働契約書をしっかりと交わしたり労働条件通知書をもらっておけば、そこに書いてあるものばかりですので、自分が聞くのを忘れていても、後々のトラブルを防ぐことができます。また、労働契約書や労働条件通知書の中で「就業規則による」とか、「給与規定による」といった表現があった場合には、入職前にその就業規則や給与規定も見せてもらうようにしましょう。働き始めてから、「こんなはずではなかった...。」とならないように。

退職理由の話し方

退職理由

面接の際、ほとんどのケースで職務経歴上の退職理由を聞かれます。とくに前職の退職理由は一言で終わらせてくれないことも多く、そのまま言ってしまっていいものか、迷うことも多いのではないでしょうか。例えば、人間関係。思い返すとあれやこれや、つらかったことや理不尽な仕打ちなどが思い返され、ここぞとばかりに言いたくなる気持ちは分かります。でも、それは相当な逆効果です。前の職場の人間関係が悪かったということになると、前の職場の悪口になってしまい、雇用主側としては「もし、将来うちを辞めることになったら、こういう風に悪口を言いふらすのではないか」と心配してしまいます。面接の場は前の職場への報復の場ではなく、あなたが幸せになるための場なのですから、そのような場であなたが悪く思われるようなことを言うべきではないでしょう。前の職場の評価を下げるような理由は極力避け、他の理由で説明すべきと思います。 他にも、次のようなケースでは注意が必要です。

・診療方針の違い
 ご自身の医療従事者としての信念と、極端に食い違うということであれば、そのまま説明して良いと思います。ただし、気を付けないと前の職場の悪口になりやすく、雇用主側の印象を悪くなりやすいので、面接先の診療方針を事前によく調べた上で、言葉を慎重に選んで話したいところです。

・配偶者の転勤
 そのまま説明して差し支えないと思いますが、雇用主側としては今度はいつ転勤になるのか知りたいところです。次回の転勤がいつ頃になりそうなのか、正直な見込みも申し添えると良いでしょう。例えば半年後にはまた転勤になりそうなのに、「3年は大丈夫です」などと言っていると、後で気まずい思いをすることになります。

・体調不良
 これは言いにくい事柄ですが、そのまま言うしかありません。ほとんどの面接で、口頭もしくは面接票などで「勤務するにあたり、健康上留意して欲しいことはありますか?」などと健康状態を聞かれます。これに「特にありません」と回答し、実は持病があったりすると、告知義務違反で解雇されることもあり得ます。病気の話はいいにくいことですが、相手は医療機関ですから、他の事業と比べると理解は得やすいと思います。それともし現在職に就いているのであれば、辞めるのは得策ではありません。職に就いていれば労働基準法、雇用保険法や健康保険法など様々な法律で守られています。辞めずに、休んでください。そして、すぐに社会保険の専門家である社会保険労務士に相談して、今後の方針をたててください。

残業状況を確認しよう

残業状況

残業のカウントの仕方や残業代は、労働契約書や労働条件通知書をみれば分かります。しかし、実際の残業がどれくらい発生しているのかで、入職後の生活は大きく影響を受けます。例えば就業時刻が午後6時でほとんど残業が無いようなら、栄のカルチャーセンターもギリギリ間に合うかもしれません。一方、終業時刻が同じ6時でも、残業がいつも2時間も発生するようであれば、帰りはほとんど10時か11時ということもあり得ます。同じ終業時刻でも、全く違った生活になることもある訳です。そのため、入職前に、
 1.残業は年間どれくらい発生するか
 2.残業が一番多い月、少ない月はいつか
を確認しておきましょう。その上で、自分自身の条件として、残業OKなのかどうか、 OKとしても上限を設定したいのであればその上限を、はっきりと伝えておくべきでしょう。そして上限を設定したのであれば、しっかりと労働契約書に盛り込んでもらいましょう。残業時間オーバーはちょくちょく発生することがありますので、労働条件通知書ではちょっと弱いと思います。重要な条件を決めたら、面倒でも労働契約書をとり交わしておきましょう。ここで渋られるようなら、上限設定の約束も推して知るべしです。私達転職のプロが仲介させていただく場合であれば、取り決めた労働条件は一つも残さず全て労働契約書に盛り込みます。労働条件通知書で済ますということはあり得ません。労働契約書は、それほど重要な書類とされているということも、頭の片隅に入れておくと良いでしょう。

あえて同職が少ないところもアリ?

同職

何百床もある病院では、何百人というコメディカルが働き、組織が成り立っています。社会保険も完備している上、福利厚生策もしっかりとしており、保養所やレクリエーション活動などはまさに一流の香りがするところも少なくありません。しかし一方で、大病院だけで日本の医療が成り立っている訳ではありません。全国には医科歯科合わせて17万ものクリニックが存在し、地域の医療を根っこの部分から支えています。クリニックでは、医師1人、看護師常勤1人、看護師パート1人、レントゲン技師パート1人、事務常勤2人だとか、医師1人、看護師常勤1人、臨床検査技師常勤1人、事務常勤2人、事務パート2人、といったように、コメディカルの同職が1人や2人体制というところが少なくありません。十何人も同職がいるところと比べれば、相談できる同職はいません。代わりがいない分責任も大きくなります。しかし、当然、大切にされます。院長や院長夫人からも、患者を含めた地域の住民からもです。同職内でのイザコザもありません。大病院でバリバリ働いた後に、地域住民と密なコミュニケーションをとりながら、少し違った仕事のやりがいと責任を感じながら、当直の無い世界で生きてみるのも悪くないんじゃないでしょうか。

健診機関で本部長などの管理職を目指すには?

本部長

病院の理事になることは、医師でないと実際のところ相当に難しいかもしれません。しかし、独立系健診センターや附属健診センターなどの健診機関であれば、看護師やレントゲン技師、営業職にも大いにそのチャンスがあります。まず自身の専門分野の経験を積み、自身の専門分野を通した健診業務に精通することは当然ですが、法人全体をマネジメントしていく立場に抜擢されるためには、それなりの準備が必要となります。少なくとも、次の2つの要素は必須と思われます。 1.他専門分野の人達とのコミュニケーション能力  組織を運営していく立場になると、自身の出身分野以外の部下からの要望も聞いて、調整していかなければなりません。例えば、ある健診センターの中には看護部も検査部も放射線部も事務部も営業部もあります。仮に検査部出身だからといって、気心の知れた検査部の部下の要望だけ実行していれば、検査部は強化されて待遇も上がるかもしれませんが、それでは組織がアンバランスになり、不公平感を募らせた他部門のスタッフは次々と離職していくことでしょう。やがて、組織全体の収益は下がり、存続自体も危うくなるかもしれません。出された要望を、すべて叶えてあげられるのであれば、特に調整能力も必要ありません。しかし、中小企業において問題点などは処理しきれないくらい転がっているのが通常で、資金や労力には限りがありますから、どうしても優先順位をつけたり、取捨選択していくことが必要になります。組織として、どういう選択をすべきなのか、それを考えるためには、組織全体で起こっていること、つまり他の専門分野が直面している現状も把握する必要があります。そのためには、自身が所属していた専門分野以外の人達と、話し合うことが求められます。 したがいまして、本部長や次長などのマネジメント層に抜擢されるためには、こうした能力があるということをアピールする必要があるでしょう。 2.試算表や決算書を読む力  組織を維持していくためには、収入を得て、利益を出さなければなりません。収入を得るためには人を雇って働いてもらわなければならず、人を雇うには求人広告などで募集して、面接も行わなければなりません。求人広告費も、給料も、社会保険料も、制服代も発生します。健診サービスを提供するにも場所が必要で、自前の施設にせよ、健診バスにせよ、調達するにはコストがかかります。機械や備品も必要です。レントゲン、エコー、内視鏡、心電計などなど、どれもタダではありません。さてあるとき、放射線部から要望が出されました。マンモが古くなって調子がいまいちなので、新しい機械に替えて欲しいというものです。 理事としては、どう決断を下せばいいでしょうか。今使っているものの調子が悪くなってしまったのだから、要望にしたがって買い替えすべきでしょうか。買い替えるとしたら、購入でしょうか、リースでしょうか。購入の場合は全部手元資金で購入でしょうか、今使ってしまって、一番手元資金が少なくなる時期も足りるでしょうか。それとも銀行から借り入れすべきでしょうか。そもそも、マンモは更新すべきでしょうか。廃止も視野に入れなくていいでしょうか。婦人科の健診はペイしているのでしょうか。ペイしていないとしても、健診センターとしては欠かせないとの経営戦略上必要だから維持するのでしょうか。 このように、マネジメント層となると組織の経理状況を分析する能力が求められます。そしてその基礎となるのが簿記の知識です。メディカルエースでは、コメディカルのみなさん向けの簿記講座を用意しています。医療機関ならではの話もふんだんに取り入れた講座内容ですので、是非ご利用ください。日商簿記2級を取得された方は、中小企業診断士財務・会計講座も受講していただけます。